「TikTokで収益化したいけど、会社にバレたらどうしよう……」
会社員としてTikTokを副業にしている人なら、一度は気になるところだと思います。僕も会社員として働きながら、AI×歴史×POV動画のTikTokアカウントを運営していて、収益化したときに真っ先に調べたのがこのテーマでした。
結論から言うと、TikTokの副業が会社にバレる一番のきっかけは「住民税」です。仕組みを知って正しく手続きすれば、バレるリスクはかなり下げられます。
この記事では、TikTokの副業が会社にバレる経路と、それぞれの対策を整理しました。
・会社にバレる一番の原因は、副業の所得で増えた住民税
・確定申告書・住民税申告書で「自分で納付(普通徴収)」を選べば、副業分の住民税は給料から天引きされない
・確定申告や住民税の申告をしないのは逆効果。あとから発覚する原因になる
・住民税以外では、アカウントの身バレと「人に話すこと」に注意
※この記事は2026年11月時点の一般的な情報です。住民税の取り扱いは自治体によって異なる場合があります。
TikTokの副業が会社にバレる3つの経路
TikTokの副業が会社に知られる経路は、大きく分けて3つです。

| 経路 | よくある例 | 対策のしやすさ |
|---|---|---|
| ① 住民税 | 副業の所得で住民税が増え、会社の担当者が気付く | 手続きで防ぎやすい |
| ② アカウントの身バレ | 顔・声・部屋・プロフィールから同僚に見つかる | 運用の工夫で防ぐ |
| ③ 自分から話す | 同僚や知人に話したことが広まる | 話さないのが一番 |
この中で一番多く、しかも仕組みを知らないと防げないのが①の住民税です。順番に見ていきます。
① 住民税からバレる仕組み
会社員の住民税は、会社が給料から天引きしている
会社員の住民税は、多くの場合「特別徴収」という方法で、会社が毎月の給料から天引きして市区町村に納めています。
そのため毎年5月頃、会社には市区町村から「この社員の今年の住民税は○○円です」という通知(特別徴収税額の決定通知書)が届きます。
副業の所得があると、住民税の金額が増える
住民税は、前の年の所得をもとに計算されます。TikTokの所得があると、その分だけ住民税が増えます。住民税の税率はおおむね所得の10%なので、たとえばTikTokの所得が30万円あれば、住民税は年間3万円ほど増える計算です。
給与担当の人が「この人、給料の割に住民税が高いな」と気付けば、副業がバレるきっかけになります。

対策:住民税を「自分で納付(普通徴収)」にする
この経路を防ぐ方法が、副業分の住民税だけを「自分で納付(普通徴収)」にすることです。
普通徴収を選ぶと、TikTok分の住民税は会社の給料からの天引きに含まれず、自宅に届く納付書で自分で払う形になります。会社に届く通知は本業の給料分だけになるので、住民税の金額から気付かれることはなくなります。
手続きは、どの方法で申告するかによって変わります。
| 申告の方法 | 普通徴収を選ぶ場所 |
|---|---|
| 確定申告をする(所得20万円超など) | 確定申告書の「住民税・事業税に関する事項」で「自分で納付」にチェック。e-Taxなら住民税の入力画面で選択 |
| 住民税の申告だけをする(所得20万円以下) | 住民税申告書の「給与以外の所得の住民税の徴収方法」で「自分で納付(普通徴収)」を選択 |
確定申告の具体的な手順はTikTok収益の確定申告の記事、住民税の申告のやり方はTikTok収益20万円以下の記事で解説しています。
普通徴収を選ぶときの注意点
普通徴収にすれば絶対に大丈夫、とは言い切れません。次の点に注意してください。
- 自治体によっては、手違いで特別徴収にまとめられてしまうことがある:心配な人は、申告後に市区町村の住民税担当に電話して「給与以外の所得の分は普通徴収にしてほしい」と伝えておくと確実です
- 選べるのは給与以外の所得の分だけ:TikTokの報酬(雑所得)は対象ですが、アルバイトなどで別の会社から給与をもらっている場合、その給与分の住民税は原則として天引きになります
- 申告の時期に間に合わせる:確定申告・住民税の申告はどちらも3月15日まで。期限を過ぎると、選択が反映されないことがあります
確定申告をしないのは逆効果
「申告しなければ住民税も増えないから、バレないのでは?」と考える人もいますが、これは逆効果です。
- 申告しないと、副業分の住民税を「自分で納付」にする手続きそのものができません
- 申告漏れは、あとから税務署や市区町村の調査で分かることがあります。そうなると、さかのぼって税金を払うことになり、延滞税などもかかります
- あとから住民税が修正されると、その通知が会社に届いて、結果的にバレるきっかけになることもあります
ちゃんと申告して、「自分で納付」を選ぶのが、一番安全な方法です。
② TikTokアカウントからの身バレ
住民税の対策をしても、アカウントそのものを会社の人に見られたら意味がありません。TikTokはおすすめ表示で知らない人にも動画が届くので、ブログより身バレしやすいSNSです。
身バレしやすいポイント
- 顔出し・声出しをしている
- 部屋の中、窓の外の景色、制服や社員証などが映り込んでいる
- 本名や本名に近いアカウント名、ほかのSNSと同じアイコンを使っている
- 連絡先との同期がオンになっていて、知り合いに「おすすめ」表示される
対策
- 顔出し・声出しなしのスタイルにする:僕のアカウントは、AIで作った歴史のPOV動画で、顔も声も一切出していません。こうした「顔出し・声出しなし」のジャンルなら、動画から本人が特定されることはまずなく、身バレのリスクを大きく下げられます
- アカウント名・アイコンは、ほかのSNSや本名と結び付かないものにする
- 連絡先や他のSNSとの同期をオフにする:TikTokの設定の「プライバシー」の中にある、自分のアカウントを他の人におすすめする設定で、「連絡先」や「Facebookの友達」などの項目をオフにします(項目名はアプリのバージョンで変わることがあります)
- 撮影するときは、背景に個人や会社が特定できるものが映っていないか確認する
③ 自分から話してバレる
意外と多いのが、自分から同僚に話して広まるパターンです。「最近TikTokで稼いでて」と1人に話した内容が、悪気なく広まってしまうことはよくあります。
会社の人には話さない、SNSで会社が特定できる発言をしない。地味ですが、一番確実な対策です。
そもそも副業が禁止されていないか確認しよう
ここまでバレないための対策を紹介してきましたが、本当に大事なのは会社のルールを確認することです。
- 会社員:まずは就業規則を確認しましょう。最近は「届け出をすれば副業OK」という会社も増えています。許可制なら、正式に申請してしまうのが一番安心です
- 公務員:法律で副業が制限されていて、TikTokの収益化も許可が必要になる場合があります。始める前に、必ず職場のルールを確認してください
副業が禁止されている会社で隠れて続けると、バレたときに懲戒の対象になることもあります。バレない対策は、あくまで「副業が認められている、または問題のない範囲で、余計な詮索を避けるため」のものと考えてください。
よくある質問
マイナンバーから会社に副業がバレる?
バレません。会社がマイナンバーを使ってあなたの副業の収入を調べる仕組みはありません。会社にバレる原因は、ここまで紹介した住民税・身バレ・人に話すことの3つです。
TikTokの収益で社会保険料が上がって会社にバレる?
TikTokの報酬は雑所得で、会社の給与ではないので、会社経由の社会保険料(健康保険・厚生年金)は変わりません。社会保険料からバレることは基本的にありません。
所得が少なくて申告していなかった。今からでも大丈夫?
住民税の申告や確定申告は、期限を過ぎても提出できます。気付いた時点で、お住まいの市区町村や税務署に相談しましょう。自分から申告したほうが、ペナルティは軽く済みます。
まとめ:TikTokの副業は「正しく申告して自分で納付」がいちばん安全
TikTokの副業を会社に知られないために押さえるべきことは、次の3つです。
- 一番の原因は住民税。確定申告書・住民税申告書で「自分で納付(普通徴収)」を選ぶ
- 申告しないのは逆効果。ちゃんと申告したうえで、普通徴収を選ぶ
- 顔出しなし・本名と結び付かないアカウント運用と、人に話さないことで身バレを防ぐ
そして何より、就業規則で副業が認められているかを最初に確認しておきましょう。